日帰り温泉と温泉の情報通
温泉や日帰り温泉の情報通は温泉好きの人のための温泉や日帰り温泉など各地の温泉の情報(例えば有馬温泉、草津温泉、黒川温泉、城崎温泉、野沢温泉、下呂温泉など)各地の温泉にまつわるニュースや温泉地でのできごと、温泉のエピソードなどを温泉についていろいろな角度から情報を集めて掲載します。
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奥飛騨温泉郷の「飛騨湯の花本舗」「うちの湯の花は天然100%」
群馬県の草津温泉で売られていた一部の入浴剤「湯の花」の虚偽表示が明らかになった影響で、似た名前の入浴剤「天然湯の花」を生産している高山市奥飛騨温泉郷の「飛騨湯の花本舗」(高田正仁社長)にも苦情や問い合わせの電話が殺到し、従業員らを悩ませている。
発端は、14日。草津温泉の温泉成分を原料にしているかのように虚偽表示して入浴剤「湯の花」を販売したとして、公正取引委員会(公取委)が地元の土産物販売会社など4社に排除命令を出した。
マスコミに報道された15日以降、同じ商品と誤解した取引業者や顧客から、苦情の電話が飛騨湯の花本舗に1日100件ほどかかっているという。
下呂市の下呂温泉や愛媛県の道後温泉、大分県の別府温泉などにも商品を卸している同社は「はた迷惑な話だ。名前が似ているために、お客さまに余計な心配をかけている。電話の応対に手いっぱいで業務もままならない」と頭を抱えている。高田社長は「うちの湯の花は、活火山・焼岳の噴火で堆積(たいせき)した地層から採取した100%天然の温泉沈殿物。公取委の書類での調査も通っています」と強調する (田中綾音)
中日新聞 - 2006/12/20
日曜日
原油から作ったのに「温泉湯の花」
群馬県・草津温泉の土産品販売業者らが、原油から生産された硫黄などを混ぜた入浴剤を、温泉成分が沈殿した「湯の花」であるかのように表示・販売していたことがわかり、公正取引委員会は14日、景品表示法違反(優良誤認)で4業者に排除命令を出すとともに、6業者を注意した。
また、神奈川県・箱根温泉で同種の問題表示をしていた3業者を注意した。
排除命令を受けたのは、草津温泉地区の土産品販売「湯本物産」「笹乃屋」「さつき物産」と「ホテル一井」で、硫黄と炭酸カルシウムを混ぜた入浴剤の包装袋に「天下の名湯 草津温泉湯の花」などと表示し、約500円で販売。年間で計約3000万円を売り上げていた。
同地区の湯の花は、草津町が県から借りている中心地の湯畑で採取され、単価1500円で年間約5000個が販売されている。
湯本物産など4業者は公取委に対し、「湯の花は観光客の需要があるが、採れる量が限られているので、作るようになった」などと説明したという。
旅ゅーん! - 2006年12月14日
金曜日
温泉成分含まぬ“湯の花”公取委が排除命令
温泉の成分を乾燥させて家庭用の入浴剤として販売している「湯の花」をめぐって公正取引委員会は14日、群馬・草津温泉の業者に排除命令を出した。
景品表示法に違反するとして、今後、こうした商品を繰り返し販売しないよう排除命令が出されたのは、草津温泉で入浴剤を販売する「湯本物産」「ホテル一井」「笹乃屋」「さつき物産」の4社。公正取引委員会によると、4社は、パッケージなどに原材料として草津温泉で採集された湯の花を用いているかのように表示していた。しかし、実際には、原油から作られた硫黄や、硫黄に炭酸カルシウムを混ぜたものを使用していた。
4社は「観光客が多く、需要に対して本物の湯の花が少なく、店頭に置けば売れるから」などと話しているという。
日テレNEWS24 - 2006/12/14
草津温泉の魅力PR 町長、観光協会長らが来社
温泉で「温泉にスキーと、秋から冬の草津温泉に遊びに来てください」と、群馬県草津町から中沢敬町長らが九日、東京新聞(千代田区)を訪れ、草津温泉の魅力について、市川久雄・東京新聞編集局次長と懇談した。
一行は、宮崎範一・草津温泉観光協会長や旅館のおかみさんたちの会「湯の華会」の山本洋子会長ら。草津温泉は、旅行業者などが選ぶ温泉ランキングの「にっぽんの温泉100選」で三年連続一位に輝いている。
中沢町長は、町と東京新聞が毎年開いている「草津温泉ノルディックスキーフェスティバル」について、「スキーの町、スノーリゾートをアピールする町として、大変良い状況で開催できている」と語った。
次の第四回も、来年三月の開催が予定されている。
中日新聞 - 2006/11/10
木曜日
草津温泉、万座温泉の温泉旅館宿泊客数 好調
「温泉県」危うし?。宿泊客数が年間十万人超の温泉地を八カ所抱える群馬県だが、宿泊客数は二十年前と比べて約13%減っていることが、群馬銀行のシンクタンク「群馬経済研究所」の調査で分かった。全国では22%増加しており、群馬県内温泉地の苦しい現状が浮き彫りになった。 (石屋法道)
群馬経済研究所のリポート「県内主要温泉地の現状と温泉旅館経営の今後」によると、二〇〇四年度の県内の宿泊客数は約六百九万人で全国六位。しかし、県内八大温泉地のうち、二十年前と比較して宿泊客数が増加しているのは草津温泉と万座温泉のみ。ほかはすべて減少している。
〇四年度の宿泊客数は、一九八四年度比で、県内トップの草津温泉が18%増加し百八十万人台。万座温泉も39%増え、三十八万人と好調だった。一方で、老神、猿ケ京、磯部、水上の各温泉の下落率は30?40%台。伊香保と四万の両温泉も10%以上減っており、明暗がはっきり分かれた。
宿泊施設の規模でみると、九〇年度から二〇〇四年度の稼働率の下げ幅が、大型旅館(客室百室以上)で10・7%、中型(同三十一?九十九室)で6・9%、小型(同三十室以下)で3・7%。
客単価も一九九〇年度にはわずかな差しかなかったが、二〇〇四年度では大型一万八千七百円、中型二万三百円、小型二万四千三百円と、小型旅館が圧倒的に優位となっている。
同研究所は「小型旅館が富裕層の個人客を確保して値崩れを防いだのに対し、大型旅館は団体客が減り、固定費カバーのため安売りを余儀なくされた」と分析している。
ただ、二〇〇〇年度ごろからは全体的に緩やかな回復基調で、客単価も〇三年度以降は下げ止まり。同研究所によると、消費者の温泉需要は向上しており、「自社の規模と魅力を把握し、独自のアピールポイントを開発することが生き残りの鍵」とアドバイスしている。
中日新聞 - 2006年10月16日